ホリエモン、ゴーンと独占対談！絶賛の声溢れる…「もうテレビはYouTubeに勝てない」【テレビは終わり】

元ライブドア社長で実業家の堀江貴文氏が10日、自身の運営するYouTubeチャンネル「ホリエモンチャンネル」にて、日産自動車前会長のカルロス・ゴーン氏との対談の模様を公開した。

堀江氏は、自身がプロデュースする和牛レストラン事業で知人に会うためにレバノンを訪れたが、そこで現地に住む友人の仲介によってゴーン氏に面会したという。堀江氏とゴーン氏は、東京地検特捜部に逮捕され、弘中惇一郎弁護士の弁護を受けたという共通点を持ち、いずれも日本の刑事司法に疑問を投げかけている。およそ30分にわたり、日本の異常な司法制度や日産自動車経営陣などについて語り合った。

ゴーン氏は、

「日本や日本人は愛している。だが日本の検察はおかしい」

「99.4％有罪となる司法制度は異常」

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「私は犠牲者だ」

などと、日本の司法制度の異常さについて私見を述べた。

これに堀江氏も同調し、

「私も同じ経験をした」

「あなたの経験を本や映画にして、世界に日本の司法制度の異常さを広めてほしい」

などと応答。

ゴーン氏は、いかに日本の司法制度が異常であるかや、検察の権力が強すぎる歪み、日産経営陣の策略に嵌められたことを熱弁。自身の17年間の経営実績を強調するとともに、自分が去ったあとに日産やルノーの企業価値が50％以上も失われたことなどを憂えた。

この対談を見た視聴者からは、

「もうテレビはYouTubeに勝てない」

「行動力の塊」

「国会議員ができない事をサクッとやってのける堀江さん」

「ホリエモンにしかできない」

などと絶賛する声があふれている。

他方、「日本の司法も警察もマスコミも、すべてゴーンに出し抜かれて、本当に情けない」と、ゴーン氏や堀江氏の主張の是非よりも、個人の情報発信力に大組織が劣っている状況を危惧する意見も多数みられる。

SNSを巧みに駆使する個人の情報発信能力が、既存のマスメディアを上回ることがあると感じさせる動画といえる。

吉本興業の主要株主（Wikipediaより抜粋／2019年）

以下の株主構成をご覧ください。
なぜ吉本タレントがテレビに出続けるのか、なぜ洋画の吹き替えに起用され続けるのかが良く解ります。
吉本タレントが出るテレビ番組では、レギュラーの吉本タレントが売り出し中の吉本タレントをトコロテン方式で次から次へと押し出して来ます。
また映画や舞台のタイアップで俳優をゲストに迎え「お笑いの○○さんに興味があります」と言わせ、売り出し中の吉本タレントを登場させるのもよくある手口です。
テレビ局は公共電波を私物化し、株価の安定を謀っている訳です。

そしてテレビ番組や洋画の吹き替えにタレントをブッキングするのは広告代理店の仕事。
誰からも望まれないタレントの吹き替え起用はあらゆる洋画の質を下げプロの声優の仕事を奪い続けています。
吉本タレントを筆頭にタレントのヘタクソな吹き替えでガッカリさせられた経験はありませんか？
それらは総て吉本興業の株主である広告代理店と映画会社の仕業なのです。
映画ファンがいくら抗議の声を挙げても改善されない理由がここにあります。

●テレビ局
フジ・メディアホールディングス 60000株 12.13%
日本テレビ 40000株 8.09%
TBSテレビ 40000株 8.09%
テレビ朝日 40000株 8.09%
テレビ東京 20000株 4.04%
朝日放送 12400株 2.51%
毎日放送 10000株 2.02%
関西テレビ放送 5000株 1.01%
讀賣テレビ放送 5000株 1.01%
テレビ大阪 2000株 0.40%

●映画会社
松竹 7000株 1.42%
東宝 5000株 1.01%
KADOKAWA 5000株 1.01%

●広告代理店
電通 20000株 4.04%
博報堂 2800株 0.57%
博報堂DYメディアパートナーズ 1200株 0.24%

●韓国
京楽産業 40000株 8.09%
BM総研株式会社 30000株 6.07% ソフトバンクの完全子会社
ヤフー 10000株 2.02%

結論…反社吉本所属の糞芸人が一匹でも出演しているTV・番組は見ないようにしましょう。

いやカマか

ホラレモンはいつも余計なことしかしないが今回はマジで余計なことした